近年のドローンの進歩には目覚ましいものがあり、活躍の場も順調に拡大しています。特にドローンが活躍するのは、工事現場や険しい山林の中など、危険な場所での撮影です。そして、最も危険な場所といっても過言ではない災害現場でも、ドローンが活用されるようになりました。ここでは、災害現場におけるドローンの活躍ぶりをご紹介します。
■すでに防災訓練にて、ドローンによる血液空輸に成功
ドローンを防災に活用しようという動きは、日本各地で始まっています。たとえば、2019年の防災の日（9月1日）には、東京都で初となるドローンを使用した災害救助訓練が実施されました。当日は、東京23区内における最大震度7の地震発生を想定。ドローンの中継する映像を見ながら、救助に向かう流れを確認したのです。
また、静岡県磐田市では、2018年よりドローンを採用。山火事の現地調査や、防災訓練における映像配信などに活用中です。2019年にはパイロットの数を増やすなどして体制を強化し、災害時の空撮の訓練も行っています。
さらに沖縄県では、宮古島市で行われた総合防災訓練において、ドローンによる模擬血液の空輸訓練が実施されました。この訓練では、模擬血液を入れた保冷箱をドローンに搭載し、約6Kmの道のりを空輸。輸送中の温度データを計測し、適切な温度で輸送されたことを証明したのです。ドローンによる血液の空輸はアメリカで実用化されており、日本でも近い将来の導入が予測されます。
そして、あの伊勢湾台風から60年を迎えた三重県では、伊勢湾台風を超える台風を想定した訓練を行い、被害状況の確認手段としてドローンが用いられました。奇しくも2018年から2019年にかけては、過去最大級の台風・豪雨が立て続けに日本に襲来。防災の重要性が再確認されるとともに、ドローンへの期待がますます高まっているのです。
■熊本地震をはじめ、実際の災害現場でもドローンが活躍！
ドローンは、防災訓練で使用されているだけではありません。実際の災害現場において、すでに実用化されています。たとえば、2015年に口永良部島が火山活動を開始した際は、噴火や被害の状況確認にドローンを活用。2016年に発生した熊本地震でも、被害状況や断層の確認にドローンが使用されたのです。
また、2018年の北海道胆振東部地震では、北海道庁からの依頼を受けた損保ジャパン日本興亜がドローンチームを派遣。土砂崩れによる決壊のおそれがあった厚真ダム周辺を飛行し、現場の映像を撮影するなど、被災地の調査に活躍しました。
実のところ、損保ジャパン日本興亜がドローンを導入したのは、防災のためではありません。当初の目的は、保険契約者を対象とした損害調査だったのです。しかし、現在は災害対策にも活用しており、100を超える自治体と協定を締結しています。実際に使用しているうちに、ドローンのさらなる有効性に気付いた好例といえるでしょう。
さらに、兵庫県神戸市にある東灘高校では、災害時に周囲の様子の確認などに役立てるべく、生徒がドローンの操縦指導を受けています。東灘高校では、阪神淡路大震災の教訓から防災教育に力を入れており、賛同した近隣企業からドローンが寄贈されたことで実現したのです。
この他にも、災害現場におけるドローンの活用法はいくつも考えられます。被災地で交通規制を迅速に実施するための調査や、無人化した街での犯罪抑止のためのパトロール、衛生環境が悪化した地域への薬剤の散布、孤立した地域への救援物資の運搬などです。今後も、災害現場におけるドローンの活用は、さまざまな形で拡大していくことでしょう。
宮城県塩竃市のSORABITOは、ドローンの販売や操作方法の教室開催、建設現場でのドローン活用のお手伝いなどを手掛けている会社です。災害現場でも対応できる、高い耐風・耐水性能を備えたMatrice200シリーズ（DIJ）の販売も行っています。災害に備えたドローンの購入・活用を検討されている方や、ドローンのパイロットとして資格を取りたい方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。
