非常に安いドローンなどは、技適マークが付いていない可能性があるので注意しましょう。
■技適マークが付いていないドローンは電波法に違反する
地上から空を飛んでいるドローンを操作するには、電波を普通は使います。
そして、限定された周波数帯をこの電波は使うので、不正なドローンを使えば電波が混線する要因になることがあります。
そのため、電波を発する日本国内で使うドローンは、法律によって一般的に技適と言われている「特定無線設備の技術基準適合証明」を取ることが義務化されています。
多くの人が電波は使っており、現在の世の中においては大切で必要なものです。
しかし、効率良く電波を使うために、使う送信出力やチャンネル、技術的な無線機の基準など、ルールがいろいろ決められています。
このようなルールに、無線機で技適マークがないものはほとんど従っていません。
このような技適マークがない無線機を使えば、他の人の通信を知らないうちに妨げたり、さらに世の中が混乱したりする要因になりかねません。
ドローンを販売している主なメーカーのDJIなどの商品は、技適マークがあるので、問題は全くありません。
なお、DJI（ディー・ジェイ・アイ）というのは、中国の広東省深圳の企業で、マルチコプターという民生用のドローンおよび関連機器を造っているところです。
しかし、ネット上で販売しているような非常に安いドローンや海外並行輸入の怪しげなドローンなどの一部は、技適マークが付いていないものもあるようです。
このような技適マークが付いていないドローンの場合は、厳密に言えば、電源を入れるのみでも電波法に違反する可能性があります。
このような電波法に違反するドローンを飛行して逮捕されたというようなことは、耳にしたことはありませんが、価格だけに注目して、電波法に違反するようなドローンを購入しないように注意しましょう。
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